マルチメディアジャーナリズム:物語りの革命

マルチメディアジャーナリズム:物語りの革命

2018/04/20

マルチメディアジャーナリズム:物語りの革命
Multimedia Journalism: A Revolution in Storytelling

Mr. Mark Austin NHK World, Jiji Press and Tama Graduate School of Business


4月20日(金)午前7時30分より開催された第43回PIPDセミナーでは、スコットランド出身のジャーナリスト兼研究員のMark Austinさんをお招きし、Multimedia Journalism: A Revolution in Storytelling(マルチメディアジャーナリズム:物語りの革命)についてお話頂きました。

Mark Austin氏は、冒頭、メディアの変遷についてお話されました。私たちがニュースを入手する手段は、新聞、ラジオ、テレビ、スマートフォンと、多様化してきています。そして、スマートフォンは、3つのC(Computing:コンピューターとしての計算機能、Communications:コミュニケーション、Content:コンテンツ)というメディア機能を統合する新たなC(Technological Convergence)の一役を担っています。この変化は、ジャーナリズムの在り方に大きな影響を与えているとのことです。

メディア機能の統合は1990年代後半からの業界用語でしたが、特にマルチメディアによる物語りにおける統合(Storytelling Convergence)が注目を浴びています。例えば、ジャーナリストの働き方として、バックパックジャーナリズムというものが登場しています。これは、リポーター、写真家、編集者など、複数の役割を同時に担うジャーナリストのことです。大きなチームとして動くのではなく、ただ一人のジャーナリストが動くため、取材可能な範囲が広がり、また、その報道の仕方も、複数のメディア(テキストだけでなく、写真や映像、音声を含めた)を活用した形、すなわちマルチメディアジャーナリズムと変化しています。

また、通信技術の進歩は、これまでの”聴衆”、つまり聴き手側を、コンテンツを生み出し、拡散する役割へと変化させました。3つのCが4つ目のC(Consumers)と密接に作用することにより、報道の即時性を飛躍的に向上させるとともに、新聞紙の紙面等と異なり、情報量の制限も取り払うなど、大きな変化をもたらしています。

次に、Austin氏は、マルチメディアジャーナリズムの要素についてお話しました。マルチメディアは、テキスト、映像、写真、音声、グラフの5つに、インタラクションを加えたものから成ります。Austin氏は、それぞれのメディアの強みと弱みを解説してくださいました。

①まず、最も代表的で基本的なテキストは、物事を説明するのに適しており、また、現代においては、ハイパーリンクを貼ることで、他のコンテンツにつなげることもできます。一方で、写真や映像と比べると、感情的な要素を伝達することにはそこまで適していません。また、複雑な事項について、グラフなどを使わずに文章だけで伝えるのは困難なこともあります。
②次に映像については、テキストよりもずっと感情的な要素を伝達することに優れています。一方で、映像を観る受け手は、受働的になりやすいという欠点もあります。
③写真は、映像の時代にあってもなお大きな影響力を持っています。情報の受け手は、写真をどれだけの時間見つめるか、どこに注意を払うか、自由に決めることができます。映像との大きな違いです。また、映像と比較して、編集も容易です。ただ、写真は一部を切り取るものであるため、詳細な情報を伝達することは苦手です。
④次に音声は、映像が目と耳の二つの感覚を用いるのに対して、音声は一つの感覚、耳のみを用います。また、映像との大きな違いとして、映像にはどうしても映すことができる範囲に限界がありますが、音声の場合は、受け手側の想像力次第で、限界がありません。また、欠点としては、やはり詳細な説明には向かないこと、聴き取りやすいことが必要であり、さもなければメッセージが伝わらないことなどがあります。
⑤5つ目のグラフですが、テキストや音声では説明に多大な時間を要する概念であっても、よくデザインされたグラフであれば、一目で伝えることができるという強みがあります。このようなグラフが、テキストや映像などの他のメディアと組み合わさることで、メッセージをより強力に伝えることができます。ただし、そのように良いグラフを作るためには、それなりの労力が必要となります。
⑥最後に、マルチメディアの5要素に加えて、Austin氏はインタラクションについて説明されました。ソーシャルメディアの登場により、情報の受け手だった人が、発信する側になるようになりました。しかし一方でこの変化は、私たちは情報の真贋を見極める必要も生じさせました。

その後会場では、これらのマルチメディアの要素を踏まえながら、適切なコミュニケーション手段の選択に関するワークを行いました。仮定された状況下で私たちが何らか発信することが必要である場合、どのメディアを用いてどのように発信するか、参加者同士で議論し、発表しました。お題は、

1.宇宙技術関係会社の社長による1年後の火星-地球間の無人飛行プロジェクトの発表
2.食品会社の広報担当による最近報告された異物混入事例の発表、
3.地方銀行の社長による役員に占める女性の割合を5年以内に50%にするという発表

の三種類でした。それぞれ、説明すべき内容や想定される受け手、期待する効果が異なっており、どのメディアをどのように用いるかを考えるのに最適なお題であり、会場は大変盛り上がりました。

最後に、Austin氏は、ローマ教皇がどのようにして選ばれるかについて、インタラクティブかつ視覚的に知ることができるサイトを、マルチメディア活用の好事例として紹介してくださいましたので、ここにも掲載したいと思います。

http://www.lastampa.it/vaticaninsider/eng/the-vatican/how-a-pope-is-elected

今回も会場提供にご協力頂いた、株式会社クリックネットまなび創生ラボの皆様に厚く御礼申し上げます。ありがとうございました。

 

 

日本における国際化による地域活性化の可能性を探る

日本における国際化による地域活性化の可能性を探る

2017/10/31

日本における国際化による地域活性化の可能性を探る
Exploring the Possibilities of Regional Revitalization Through Internationalization of Japan

Mr. Dennis Chia BOUNDLESS CEO


10月31日(火)午前7時30分より開催された第42回PIPDセミナーでは、株式会社BOUNDLESSのCEOを務め、外国人として日本の地方創生活動に取り組まれているDennis Chiaさんをお招きし、Exploring the Possibilities of Regional Revitalization Through Internationalization of Japan(日本の国際化による地域活性化の可能性を探る)についてお話頂きました。

今回は、これまでデニスさんが外国人として日本の地方創生に取り組まれてきた経験を共有頂き、その経験の中で浮上してきた課題を参加者への「問い」として提示し、参加者同士によるインタラクティブなディスカッションが行われました。

セミナー冒頭、デニスさんは現在の日本が抱える地域活性化に係る課題について言及され、「「少子高齢化」「人口減少」「東京一極集中」等多くの難問を解決するために、地域活性化の取組が活発になっています。しかし、こうした活動に参加する大半の人たちは日本人です。日本の全体人口が減少する中で、日本人のみで地域活性化を進めていても、地域間の取り合いに陥りかねません。」と問題提起をされました。

次に、デニスさんは、日本で勉強している外国人留学生や日本を訪れる観光客の数が増加傾向であることを指摘されました。そして、「こうした機会を捉え、国際的な視野から地方の魅力と課題を再編成し、新しい切り口から日本の地域活性化に貢献することが出来ると考えている。」と強調されました。

そこで、株式会社BOUDLESSの一事業として、外国人の視点を取り入れた日本の地域活性化のために活動している「地方創生パートナーズ」についてご紹介頂きました。「地方創生パートナーズ」は、地方創生やインバウンド観光の促進のために、外国人留学生や訪日外国人を地域の方とつなぎ、彼/彼女たちが活躍できるプラットフォームを構築するものです。その際に大事なことは、外国人をゲストとして扱うのではなく、積極的に事業に携わるパートナーとして協働することだと強調されました。

これまでの活動事例について、①北海道 下川町、②福岡県 八女郡、③岩手県 遠野市、④北海道 浦幌町を挙げられました。お茶等の特産品や地元の教育制度、地域の生活文化や自然など、その地域特有の強みを生かすことが大切だそうです。これらの事例は比較的小規模な町ですが、日本の近未来における町作りのモデルとなり得るとのことです。なお各回の活動参加者はSNS等を通じて募集し、参加者の国籍は、アメリカ、中国、ベトナム、タイなど、多岐に亘っています。

デニスさんは、「地方創生パートナーズの活動は、単なる観光旅行ではありません。ツーリズムは目的を達成するための手段であり、私たちの目的は、地域コミュニティーの中へ深く入り込み、地域の信頼を獲得し、地域活性化のための持続的なコミュニティーを形成することです。」と説明されました。

デニスさんによるプレゼンテーションの終盤に、「地方創生パートナーズ」の具体的な活動フローについてご説明頂きました。

<ステップ1> ~相互理解を深める~
地方創生パートナーズが、活動対象地域の方々と交流を図り、その地域の文化や歴史、現在行われている取り組み、地域の理想像について学びます。同時に、地域の方々に地方創生パートナーズのビジョンや活動内容について紹介し、プロジェクトの趣旨を決めます。

<ステップ2> ~多様な意見に触れる~
地方創生パートナーズが、地域の行政や民間企業、住民等、より多様な方々と交流を図り、地域特有の文化や現時点での取り組みについて、多様な意見及び深い知識を身につけます。

<ステップ3> ~新しいビジネスを創出する~
地方創生パートナーズが、一定期間地域に滞在し、国際的な視点から地域の強みや課題を見つめ、地域活性化に繋がる新しいビジネスを創り出します。

<ステップ4> ~世界へ情報発信する~
以上のステップを経て、得た学びを海外に発信します。

こうして、デニスさんが外国人として日本の地方創生に取り組まれてきた経験が会場に届けられました。そして、その活動を通じてデニスさんが感じた問題意識として、“What are the demerits of ‘regional revitalization’ through internationalization? What are the possible barriers faced by the local communities?”(国際化による「地域活性化」の欠点は何ですか?地域コミュニティーが直面する可能性のある障壁は何ですか?)という問いを提示して頂き、その解決策も含め、参加者同士のインタラクティブで活発な議論が行われました。

今回も会場提供にご協力頂いた、株式会社クリックネットまなび創生ラボの皆様に厚く御礼申し上げます。ありがとうございました。

サイバーセキュリティへの日本の対応

サイバーセキュリティへの日本の対応

2017/09/26

サイバーセキュリティへの日本の対応
Cyber security: How Japan can tackle the challenges

Dr. Karsten Klein The founder and CEO of KLEIN K.K.


9月26日(火)7時30分より開催された第41回PIPDセミナーでは、リスクマネジメントを中心とするコンサルティング会社を創設・経営されているDr. Karsten Kleinをお招きし、Cyber security: How Japan can tackle the challenges「サイバーセキュリティへの日本の対応」についてお話頂きました。

カースティン氏は、冒頭、サイバーセキュリティを取り巻く最近の社会の変化について説明されました。例えば、これまで銀行の各支店は、顧客情報等を紙媒体で記録し、銀行の各支店で管理していました。しかし、インターネットが普及した現在では、顧客情報等は中央に集約されており、集約拠点がウィルス等によるサイバーアタックを受ければ、その被害は甚大なものとなります。
また、日本においては、日本語という独特な言語と日本の地理的条件ゆえに海外から標的にされることは少なかったのですが、インターネットが発達し、言語が簡単に翻訳できる現代においては、そのような障壁はなくなり、世界中のどこでもサイバーアタックのリスクが存在すると説明されました。

また、サイバーアタックに係る脅威シナリオとして、①アクターの存在、②負の影響、③資産への影響の3点を把握することが重要であると説明されました。まず、サイバーアタックの攻撃者の存在として、従業員の不注意などに起因する組織内部のアタッカー、犯罪集団・国家主導の活動、活動家などの組織外部のアタッカーが挙げられました。
次に攻撃の結果発生する不利益として、内部情報の流出、不正アクセス、サービス・データの消失などがあり、その結果生じる資産への影響として、秘匿情報や組織としての機能が失われる恐れがあることを述べられました。具体的な例は犯罪組織がつかう「キャンディー・ドロッピング」という手法を紹介されました。会社の入り口付近にウィルスに感染させたUSBを落とし、その会社の従業員が社内のPCに繋げるのを待つそうです。
また、デジタルネイティブ世代つまり10代のハッカーたちの興味本位の攻撃なども提示されました。政府や警察などによる対処は限られているため、個々の会社や人が注意し、対策を取らなければいけないと説明されました。

このように、サイバーセキュリティはあらゆる個人、企業、そして社会にとって重要な問題となっている昨今ですが、これに関し、カースティン氏から含蓄のある言葉を紹介いただきました。
「世界には二つの企業がある。ハックされたことがある企業とこれからハックされる企業だ。今後、このカテゴリーは一つに集約されることとなる。ハックされたことがあり、今後またハックされる企業だ。」

その後、私たちが直面している脅威について、参加者同士でディスカッションを行いました。顧客情報の流出リスク、アップデート未実施が原因で脆弱となったソフトウェアがウィルスを保有していた事例などが共有されました。

次に、カースティン氏は、サイバーセキュリティの対策について話を移していきました。サイバーセキュリティ対策を十全なものとするためには、マネジメントの対応とシステム・オペレーション上の対応が必要です。しかし、それぞれについて乗り越えるべき課題があります。
まず、マネジメント上の課題として、経営層のトップの多くはITに慣れ親しんだ世代ではなく、CIO(Chief Information Officer)やCSO(Chief System Officer)がCEO(Chief Executive Officer)よりも立場が低いために、サイバーセキュリティ対策予算が十分に確保されないという点を指摘されました。このため、経営層においても、ITなどの新しいテクノロジーを受け入れる姿勢を持つことが重要になっています。
また、多くの企業は社会的な評判が下がることを恐れて、サイバーアタックに係る情報を公表・共有することを避ける傾向がある点を指摘されました。このような情報の共有は、社会への被害拡大を防ぎ、対抗策を検討する上で非常に有益であるため、積極的に情報を共有することが時には必要だと述べられました。
次にシステム・オペレーション上の課題として、IoTのように社会のあらゆるものが相互に繋がっていること、情報システムの構築サービスを提供するシステムインテグレーターが交渉力の点で顧客よりも優位に立っていること、特に日本において古いソフトウェアを更新せずに利用し続ける傾向にあること(Legacy System)によるリスクが挙げられました。

最後に、サイバーセキュリティ上の課題を乗り越えていくために、私たちが組織として、あるいは個人として、何をすべきかを参加者同士で議論しました。
カースティン氏のプレゼンテーションと参加者同士の議論を通じて、参加者それぞれが、サイバーセキュリティの脅威とそれに直面する私たちが持つべき心構えや対策について、認識を深めることができました。

本PIPDセミナーにおいても、会場にご協力頂いた株式会社クリックネットまなび創生ラボの皆様に厚く御礼申し上げます。

あなたにとって「ことば」とは?東大留学生ディオンが見た「やさしい日本語」

あなたにとって「ことば」とは?東大留学生ディオンが見た「やさしい日本語」

2017/09/10

あなたにとって「ことば」とは?東大留学生ディオンが見た「やさしい日本語」
What does language mean to you? An international student’s view on “Easy Japanese”

Dionne Ng 東京大学教養学部教養学科国際日本研究コース


9月10日(日)12時より開催された第40回PIPDセミナーでは、現在、東京大学教養学部教養学科国際日本研究コースで学び、10月から戦略系コンサルティング会社の日本法人に就職予定のDionne Ngさんをお招きし、What does language mean to you? An international student’s view on “Easy Japanese” 「あなたにとって「ことば」とは?東大留学生ディオンが見た「やさしい日本語」」についてお話頂きました。

ディオンさんは、今年の4月に自身初となる著作、『東大留学生ディオンが見たニッポン』を岩波ジュニア新書より出版されました。本書では、日本語という言語および日本文化の特徴とその背景、日本人の道徳観などに対する深い考察がなされています。今回のセミナーでは、ディオンさんが学生時代に研究された「やさしい日本語」をケーススタディとして、私たちにとって「ことば」とは何を意味するのかについて、参加者同士のディスカッションを通じて向き合いました。

セミナーの冒頭、ディオンさんから日本人が「ことば」について考える際に大切な3つの視点が参加者に共有されました。その3つの視点とは、「“日本語”とは何か?」「日本社会における外国語の役割とは?」「現代日本社会に必要な“ことば”とは?」です。これらの視点は、セミナー後半における参加者同士のディスカッション時にも意識されました。
その後、ディオンさんから、①「やさしい日本語」の定義、②「やさしい日本語」の活用、について説明いただきました。

①「やさしい日本語」の定義
「やさしい日本語」とは、外国人に分かりやすいように簡易化された日本語のことを指します。この新しい「ことば」が生まれたきっかけは、阪神淡路大震災時に外国人被災者が災害情報の収集に苦労されたことに由来します。災害情報が難解な「日本語」を使用していることに加え、当時の未発達な翻訳システムでは日本語の災害情報の英訳に72時間もの時間を要していました。そこで、震災等の緊急事態において外国人が適切な情報を受け取れるコミュニケーションツールとして、弘前大学の社会言語学研究チームによって「やさしい日本語」が開発されました。
「やさしい日本語」は、日本人が日常生活で使用する「日本語」とは以下の点で異なります。

・日本語能力検定3級以下の語彙と文法で文を作ること
・漢字やカタカナの使用は最小限に留めること
・漢字にはふりがなを付し、難しい単語には説明を付すこと
・単語同士の区切りに「ね」を入れることができる箇所にスペースを入れること

等の特徴を持っているそうです。

②「やさしい日本語」の活用
法務省のデータによると、2016年における在日外国人数は対前年比で約6.7%増加の約230万人となり、日本の総人口の約1.9%を占めています。このような人口動態の変化及び国際化の進展に伴い、日本国内で日本人と外国人がコミュニケーションを円滑に進めるための共通言語の必要性が高まっています。世界標準語である英語ではなく、「やさしい日本語」を共通言語として国内に普及させる理由について、ディオンさんは次のように説明されました。「日本人は、「外国人」と聞くと「英語を話す人」だと連想しがちです。しかし、在日外国人の内訳は、中国人や韓国人等、アジア出身で英語を母国語としない外国人が多数を占めています 。世界標準語である英語を「やさしい英語」に変えて普及するよりも、在日外国人が日本で生活する際に使用する日本語を「やさしい日本語」に変えて普及する方が、災害時の情報伝達に有効です。」と仰いました。会場は、学びに満ちた雰囲気となりました。

また、「やさしい日本語」の将来的な活用に関し、ディオンさんは「コミュニケーションの方法には、情報伝達や日本の従来型の教育における一方向のものと、日常会話や多文化共生のために必要な双方向のものがあるが、「やさしい日本語」はその前者としての活用が期待されるものの、後者のコミュニケーションツールとしては十分でないと考えている。」と仰いました。その課題として、「日本は、同年代や年下の人間には使わない敬語を目上の人に使う等、人との付き合いにおいて上下関係を強く意識する社会。「やさしい日本語」ではこのような日本独自の文化や慣習に対応しづらいため、日常会話において「やさしい日本語」を使用すると支障をきたす場合もある。」と指摘なさいました。

後半のディスカッション・タイムでは、小グループに分かれ、①「やさしい日本語」の将来的な実行可能性、②グローバル化における言語の役割、について、参加者同士のインタラクティブな議論がなされました。参加者からは、「「やさしい日本語」は、日本語特有の分かりにくさがない分、外国人が、日本語や日本社会に興味を持ち日本語を学習し活用するきっかけとして、有効なのではないか。」等の意見が出されました。参加者全体の白熱した議論を通じて、改めて「ことば」とは単なるコミュニケーションツールではなく、私たちの文化やアイデンティティを定義づけるものであり、「ことば」が果たす役割と社会との関わりについて参加者間で認識を深めることができました。

なお、本PIPDセミナーにおいても、会場にご協力頂いた株式会社クリックネットまなび創生ラボの皆様に厚く御礼申し上げます。